投稿者アーカイブ 日本国際医療センター

2019年４月上旬に中国の上海から医療ツーリズムでお越しの４名様に福岡県久留米市にある古賀病院21様にてPET-CTを含む総合ガン検査（人間ドック）を受診して頂きました。
今回は40代から70代までの男性2名、女性２名の受診者でやはり皆さまガンの有無を大変気にされていらっしゃいました。
古賀病院21は2018年3月末までの検診実績は50,000例を越え、日本国内でも有数のPETがん検診施設となっており、当センターのPET検査によるがん発見率（1.87％）。これは従来のがん検診における癌発見率0.05～0.67％よりも優っています。そしてこちらでがんが見つかった方の70～80％は完治可能な早期がんで、治療が終了した後2回目のPET検査を受けに来られた方も多くいらっしゃいます。MRIや超音波検査、腫瘍マーカーや内視鏡検査などによりPET－CTだけではなく他検査も含めて総合的にがん検診を行ってます。
今回受診して頂いた４名様も非常に満足されていらっしゃいました。

昨日、福岡市博多区店屋町の免疫細胞治療専門医療機関「福岡メディカルクリニック」様を訪問し、院長先生、院長補佐の方にご挨拶をさせて頂きました。
福岡メディカルクリニック様は1999年に日本で初めて免疫細胞治療専門の民間医療機関として開院した瀬田クリニック様のグループ医療機関です。瀬田クリニック様は19年の実績と20,000人を超える治療経験（2019年現在）をお持ちです。

また最新の医療機器を導入され、がんの早期発見にも力をいれていらっしゃいます。
今後当社もがんに悩む海外の方々のご紹介をお手伝いさせて頂きます。
院長先生、院長補佐、貴重なお時間有難うございました。
またご紹介いただきましたアンドメディカルコンサルティングの森脇社長、有難うございました。

2019年3月20日に第25回未来投資会議が『全世代型社会保障における疾病・介護の予防・健康インセンティブ』という議事について開催されました。
現在の約30兆を超える医療費のの3分の1以上が生活習慣病関連で占められており、予防医療を強化、患者の重症化を事前に防ぐ事により医療費を抑制する事を目指すものです。
例では糖尿病患者一人当たりの年間医療費は合併症がない患者は約5万円であるのに対し、腎不全の重度の患者の場合は透析、インスリン注射、食事療法、運動制限、生活制限などで575万円にものぼるとしております。
広島県呉市ではデータを活用した生活習慣病の予防に取り組み、糖尿病性腎症の重症度合いの高い患者に対し、保健指導の介入を実施。
これにより、６年間で新規透析導入患者を６割減少することに成功したとの事。
今後病気になる前の予防医療、先制医療などがさらに重要度が増していくでしょう。

資料参考元：首相官邸政策会議より
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisaisei/miraitoshikaigi/dai25/index.html

海外・発展途上国で国際協力を行う医師・看護師を派遣、アジアの子どもを支援する国際医療ボランティア組織の『特定非営利活動法人ジャパンハート』のプレスリリースからのお知らせです。
『ジャパンハートは、2019年3月17日、ミャンマーで小児生体肝移植を実施するため、九州大学病院の小児生体肝移植チーム（小児外科、肝臓・脾臓・門脈・肝臓移植外科、麻酔科蘇生科より構成）をヤンゴンこども病院へ招へいすることとなりました。ミャンマー国内での小児生体肝移植は、初の実施です。』
近日のニュースで手術は成功したという報道もされておりました。

ジャパンハート様のリリースはこちら
https://www.japanheart.org/topics/press-release/190220-2.html

『(株)日本国際医療センター』とロゴとの入った看板がビルの側面に取り付けられました。
これからも医療ツーリズムの発展と外国人患者・受診者の受入れの拡大と円滑化を図るべく邁進していきます。

2018年11月に福岡医師会が『外国人医療の諸問題』というテーマのレポートを発表しておりますので紹介いたします。
レポートの概要は以下となります。
『近年日本を訪れる訪日外国人の数は増加しており、2018年は3000万人を突破するとみられ（発表当時はまだ確定しておりませんでしが、2018年の訪日外国人数は3119万人と初の3000万人を突破しております。）、日本国政府は2030年までに6000万人を呼び込む目標を掲げております。また外国人労働者の受入れ拡大に向けた動きを見せており、今後日本国内での外国人の数は増えていくと予想。しかし医療現場においては外国人患者とののトラブルが顕在化しており、日本医師会は医療プロジェクトチームや検討会の立ち上げ対策を急いでいる。
データは2015年のものとはなりますが、外国人患者とトラブルの主な事例は以下のようになっております。
◇金銭・医療費に関するトラブル（29.8％）
◇言語コミュニケーション上のトラブル（26.5％）
◇通訳に関するトラブル（10.6％）
◇宗教や思想･習慣等の相違に起因するトラブル（6.8％）
◇他の患者との間でのトラブル（2.4％）
◇訴訟に発展した･する可能性のあったトラブル（1.3％）
また未収医療費の有無では35.7％の医療機関が未収ありと回答』

金銭・医療費に関するトラブルや言葉の問題が大半をしめておりますが、弊社も医療機関からのヒアリングでも同様な結果となっております。
これらの改善を行うために当社でも医療費の未収を防ぐ取り組みや、通訳や翻訳の案内などを無料でお手伝いしております。

外国人の外来で問題を抱えていらっしゃる医療機関の方々はぜひご相談下さい。

掲載元：福岡医師会
http://www.city.fukuoka.med.or.jp/jouhousitsu/report227.pdf

2019年3月14日、九州国際医療機構による『外国人患者受入れセミナー』に参加いたしました。
セミナーの発表者は国立国際医療研究センター　国際診療部の特任研究員の堀先生、国土交通省九州運輸局観光部次長の脇野様、球種大学病院国際診療支援センターの相良先生、　佐賀県医療センター好生館の大西様、佐世保市総合医療センターの畑中様で、実際の外国人受入れについての体験談や問題店などを発表され、大変勉強になりました。
外国人患者の不払い問題や言語に対する問題、解決方法など当社としても取り組むべき課題も見つかりました。
前受け金やキャッシュレスでの決済サービスや多言語コールセンターの拡充など外国人患者の受け入れ体制の整備のお手伝いにも今後力をいれていきたいと決意を新たにした次第です。
このようなセミナーに参加でき、非常に有意義でした。

医療ツーリズムのＪＩＭＣ（日本国際医療センター）です。医療ツーリズム、医療関係等のニュースを紹介しております。

2019年1月19日にＪＮＴＯ（日本政府観光局）が発表した資料によると2018年の訪日外客数（訪日外国人数）が初めて3000万人を突破し、最終的には31,191,900人程度になるとの事です。
国別でみると中国が最多の8,380,100人で全体の約26％、前年比でも13.9％と大幅に伸びております。
ＪＮＴＯの資料によると（以下引用）
『中国の訪日旅行者数は過去最高を記録、全市場を通じ、初めて年計で 800 万人を超えた（これまでの過去最高は 2017 年 7,355,818 人）。個人旅行(以下、FIT)市場の拡大を受け、関西空港閉鎖の影響を受けた 9 月を除く月で同月過去最高を記録。特にハイシーズンである 7、8 月は、80 万人を超える訪日があり、7 月には単月として過去最高となる 879,097 人を記録した。』
との事です。
2位が韓国で7,539,000人、3位が台湾で4,757,300人となっており、香港、タイと続いてます。タイは1,132,100と初の100万人を超え、こちらも前年比で14.8％増と大幅にのびているようです。

2012年は836万人だった訪日外国人がわずか6年で4倍弱まで増加してます。ビザの緩和や積極的な誘致が功をそうしていると思いますが、突発的なケガや病気で医療機関にかかる外国人もその分増えていると考えるとその状況で当社として何ができるのか、どうやれば人の助けになるのかを考えていきたいと思うのであります。

資料引用
ＪＮＴＯ（2019年1月19日）
https://www.jnto.go.jp/jpn/statistics/data_info_listing/pdf/190116_monthly.pdf

医療ツーリズム、医療関連のニュースをお届け致します。
iPS細胞の自動培養装置が製品化されたという画期的なニュースを紹介します。

2019年3月11日に株式会社日立製作所はiPS細胞大量自動培養装置を製品化し、2019年3月8日に第一号機を大日本住友製薬株式会社の再生・細胞医薬製造プラントに納入したと発表しました。
製品名は『iACE2（アイエースツー）』、国内で初めて再生医療等製品に使用するiPS細胞の商用製造が可能な装置です。
現在iPS細胞は熟練者による手技で培養されていますが、こちらの装置は細胞の播種、培養、観察を無菌状態で行る事ができ、品質の高い細胞を安定的に供給する事が可能です。
2019年３月末には第二号機も納入する予定で２０２２年度にパーキンソン病向けの医薬品販売を目指す大日本住友製薬と共同で研究を行っています。

掲載元：日立製作所ホームページ（2019年3月11日）
http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2019/03/0311.pdf